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2020/08/09

アマゾン 配達完了なのに届いていない?

集合住宅で宅配ポストがある場合で、通知メールをPCメールにしているという私のような、レアケースだけかもしれない。
まあ、失敗例を書いておくのも悪くはあるまい。アマゾンを疑ってしまったことへの贖罪でもある。

アマゾンアプリで「お届け済み」の通知が来ているのに、荷物は来ていない。
配送業者は「アマゾン」いわゆる合弁会社の配送となっている。
誤配の話は良く聞くし、このパターンは在宅受け取りをしてもハンコやサインを求めず荷物を置いて帰るだけなので不安がよぎった。

まずは郵便ポストに「不在票」が入っているか確認すると、ない。
居るのに宅配ポストにいれて不在票を置いて帰るのもどうかと思ったが、とりあえずない。

一度戻ってアマゾンアプリやネット検索して情報を集めてみるが、問い合わせするしかなさそうにみえる。

念のため、宅配ポストのところにいって覗いてみると、アマゾンの箱はある。大きさもそれっぽい。

もしかしてと思って、また戻ってアマゾンからのメールを(パソコンを起動して)確認してみる。
すると「宅配ポストにいれました」というメールが入っており、宅配ポストの番号と鍵の番号が記されていた。
それで無事荷物を入手することができた。

普段はアマゾンアプリの通知やチェックで事が足り、通知メールの方は後で確認すれば良いので通知メールをPCメールにしていた。そのため確認が遅れた。

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2020/08/02

365日24時間対応の“重さ”

コンビニにおいて24時間対応は勘弁して欲しいというオーナー訴訟が起きたりしている一方で、「コンビニはもはや社会インフラ」などとほざいてあたかも当然のようなことを言う人もいたりする。
実態はただのフランチャイズ形式個人商店だ。多くはオーナー個人(と家族)の犠牲の上に成り立っている。

昨今では政府がコロナ対応で無策(どころかマイナス対策)を続けている。政府や与党自民党も国会開会を拒否し続けている。(野党は前回国会閉会時に閉会するなと主張していたぐらいで時折開会を求めている)
その理由が「医療崩壊はまだまだ遠い」という判断である。感染者数が増えているのだから少なくともホテルなどへの収容、病院への入院が必要であり、その人員確保ができていない。
そのホテルの収容においても、365日24時間体制で医療関係者を確保せねばならない。
そのことに対して鈍感すぎやしないのか。

ホテルの契約解除について揶揄する人もいるが、それ以上に医療従事者確保についての問題の深刻さに気がついていないのか。
ごく単純な数字だけでも認識して欲しい。
対応人員を1人でよいとして、対応側は実際には何人用意すれば良いのか、考えたことがあるだろうか。

一人が24時間365日ずっといるわけにはいかないのだから、交代で何人か用意せねばならない。
よくあるのは3交代制勤務とか、そういう話である。
計算は至極簡単だ。
一年は24時間×365日=8760時間である。
一年の労働時間をおよそ2000時間(望ましいのは1800時間とされる)で割れば4以上。

単純計算で、24時間365日対応を1人用意すると言うことは4~5人は用意する、というのと同義である。
例えば3人は常駐するということなら12~15人の確保は必要ということだ。

人員が足りないことが深刻であると言われるが、いかに大変なことかはこの数字をみれば理解できるだろう。
これだけ24時間365日対応というのは重いことなのだ。
いうまでもなくこれは最低限であり、実際はもっといないと回っていかない。もしくは現場に無理を強いて動いている。
また、こんなに用意できないと言って休日出勤や残業という超過勤務で対応しているということだ。

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2020/08/01

USB-DD1 とWindows10

アイオーデータ社のUSB-DD1というものがあり、USBで接続されたグラフィックアダプタ、LAN、USB-HUBが一体となったユニットボックス。
モニターのVESAマウントのところに取り付けられるので収まりも良い。

大分前に発売されたものだが、結構愛用していたが、PCの使用スタイルが変わったこともあり、最近は使っていなかった。

これを再度持ち出してきたのは今流行の「在宅勤務」絡みである。
在宅勤務ではセキュリティ事情とかにより会社のノートPCを持ち帰って使うことになっている。
一方で自宅の机にはマルチモニタでPCを使っている。もちろんこれを繋がない手は無い。

ノートPCにはHDMI端子が一つついているので1台目は問題ない。もう一台は、となった時にUSB-DD1を思い出した、ということである。
昔の機器なのでWindows10ドライバはなぞついていなのでアイオーデータのサイトに行ってみる、が、やっぱりない。
Windows8が最新のもののようでサポート終わりということだろう。まあ、当然と言えば当然だ。
ためしにそのドライバソフトをダウンロードしてやってみると、使えませんと出てしまう。

が、数秒「DisplayLink」と「最新ドライバ」というメッセージが出た。

DisplayLink社というのは「USB接続のグラフィックアダプタ」でほぼ寡占と思われるチップメーカーで、よく知られた会社である。
なるほど、この機器もここのチップを使っていたか、と即座に理解できた。
機器メーカーのサポートが終わっても、チップメーカーのサイトでドライバがサポートされているというのは結構ある話。
(とさらっと書いたが、普通の人はそんなこと知らんか)

早速DisplayLink社のホームページを検索して行ってみると、(英語ですが)ざっと見るとUSB Graphicsドライバーがすぐ見つかった。
ダウンロードすると「DisplayLink USB Graphics Software for Windows xxxx」という名前で実行形式。

自動認識がされるかも知れないのでUSB-DD1をPCに接続して電源を入れておく。
ダウンロードしたファイルを実行するとドライバーのインストールが始まる。
特にエラーもなく終了したので、Windowsの画面設定でおなじみの「ディスプレイ設定」を開くと画面が増えている。
どうやら成功したようだが、画面がでない・・・と思ったらディスプレイの電源が入っていなかった(失笑)。
ディスプレイの電源を入れるとデスクトップが現れた。

というわけで、Windows10の時代でもまだ使えることをDisplayLink社に感謝。

USB端子は普通のUSB-Hubと同様にWindows標準で認識している。
LAN端子は有線LANの出番は今回ないため放置。

(以下与太話)

会社ではノートPC単独で使用している。というか、使用を余儀なくされている。
モニターの購入はこの数年、社長交代してから経費切り詰めによりほぼ不可能になった。
壊れかけの昔のモニターを騙し騙し使っている人も多いが、それはまだ恵まれたほう、という状態。
もちろんモニターに限らずあらゆる経費に対して切り詰めが行われている。
アドビアクロバットもライセンスを取り上げられた。上位幹部だけはライセンスが付与されているらしい。上位幹部なんて下級社員に資料を作らせているから実際は殆ど使わない(使えない)くせにと腹だけが立つ(いっそ全社で禁止にしろよと思う)。

その結果「ペーパーレス」の機運が一気に削がれた。もちろん私もである。
一方で経費削減といってもプリンター(複合機)の紙の制限は実際には不可能だ。はなからきちんとペーパーレスが推進されていないので、強硬手段で紙の供給を止めたら業務が本当に停止する。みながそれぐらいは見透かしている。そもそも上級職が報告などを全部紙で要求される。だからいくら「ペーパーレス」を呼びかけたり、節約しましょうと呼びかけても誰も聞く耳を持つわけがない。

はなから理解していない人達はもちろんのこと、私のようにペーパーレス、業務改善を推進していた人達までが一気にやる気を削がれた。抵抗しても無駄だと理解したからだ。私などは意固地なまでに紙を使わなかったのだが、もはや今では躊躇無く印字してコピー用紙を湯水のように使っている。
もちろんプライベートでは完全ペーパーレスだが、その中の知見が業務に生かされることは一切無くなった。

そんな業務体系の中での「在宅勤務」は世間の多くの会社がそうであるように「地獄」になる。
他の多くの人がどういう対処をするのか知らんが、私は最低限マルチモニタで自己防衛の一つとしているだけだ。
資料やらは普段からPCファイルと紙印字を両方保持しているので、紙の資料を持ち帰る必要は無い。
会社ではノートPCの小さい画面で資料を見ながら操作するのは不可能であるため紙印字しているだけなので、自宅のマルチモニタで資料表示もできれば紙資料なんか必要ないからだ。
なんか会社の中では紙資料の持ち帰りで論議があるらしいが私は関わりたくない。

ついでなので「ペーパーレス」や「ハンコ主義」について私の意見を書いておく。
現場がいくら努力してもこれは絶対に実現しない。

それは「業務監査」の存在だ。
普通に考えて本社・本部や管理部門が行っているものと思うが、どんなに現場が努力しようとしても「監査」で不合格または改善要求をくらうという理由で殆どが棄却される。
本部の言い分としては法的なもの、役所からの監査監督に関するものなどがある。
問題なのはこれらが明文化されていないというところにある。法的と書いたが、私なぞが法律文まで遡って確認してもどうしても言い分のようには解釈できないのだが、現実に役所がそういうのだから、といわれるとどうしようもない。法文よりも省令や慣例が上位に立つ(様にしか見えない)のでは文字通り話にならない。上司まで巻き込んでも徹底抗戦に援護してくれるどころか懐柔される。

「業務改革」部門と「業務監査」部門が別々にあることが多いと思うが、私は問題の根本はここにあると思う。
改革を進めるには実に簡単な事で、この二つを同じ部門とすれば良いだけ。それだけで一気に改革は進むに違いない。
なぜなら現場は「改革」という名目では抵抗する一方で、「監査に合格する」ためにはどんな理不尽とも思える要求を受け入れるからだ。

本来論で言えば「改革」も「監査」も会社をよくするため、業務を円滑に遂行するためのものであり、同一の目的のはずだ。
しかし実際はその二部門で意見が違う、矛盾を生じるなどが現場で起きてしまっている。そのことが問題なのだ。
その二つを調整するのは多くは本社サイドであり、統轄部門であり、社長やそれに近い上級幹部である。そこがサボタージュしている、という理屈にならざるを得ない。

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